未曾有の震災における火災被害とその教訓
地震による火災を防ぐことは、地震被害を軽減する上で非常に重要です。地震が原因で発生する火災を減らすためには、平常時から必要な知識を身につけておくことで、津波や地盤災害に比べて防げる可能性が高まります。
地震火災の発生しやすさは、地震が起きる時間帯や季節によって異なります。例えば、冬は暖房器具の使用により火災が起きやすく、昼間は火を扱う家庭が多いため、火災のリスクが高まります。また、夜間は人々が就寝しているため、対応が遅れることがあります。
これまでに起きた未曾有の大震災、関東大震災、阪神・淡路大震災、東日本大震災の被害を振り返ってみましょう。これらの地震では、火災が大きな被害をもたらしました。各事例から学ぶことで、火災をどのように防ぎ、被害を最小限に抑えるかを考えることができます。
関東大震災（1923年9月1日）
- 発生日時：1923年9月1日 午前11時58分頃
- 規模：マグニチュード7.9
- 死者・行方不明者：約10万5,000人から14万人
- 負傷者：約10万3,000人
- 建物被害： 全壊・焼失：約57万戸／半壊：約12万戸
- 特徴：火災の発生：地震直後に多数の火災が発生し、被害を拡大させた。特に東京市内では火災旋風が起き、多くの命が失われた。また、相模湾沿岸を中心に津波が発生し、沿岸部に被害をもたらした。
阪神・淡路大震災（1995年1月17日）
- 発生日時：1995年1月17日 午前5時46分
- 規模：マグニチュード7.3
- 死者：6,434人
- 負傷者：約43,792人
- 建物被害：全壊：約104,906棟／ 半壊：約144,274棟
- 特徴：インフラの崩壊：高速道路の倒壊、鉄道の脱線・破壊、港湾施設の被害などが発生。約300件の火災が発生し、一部地域で延焼被害が拡大した。都市直下型地震として近代都市の防災対策の不備が明らかになり、その後の耐震基準の見直しや防災計画の強化につながった。
東日本大震災（2011年3月11日）
- 発生日時：2011年3月11日 午後2時46分
- 規模：マグニチュード9.0（日本観測史上最大）
- 死者・行方不明者：約18,000人（死者15,900人以上、行方不明者2,500人以上）
- 負傷者：約6,200人
- 建物被害：全壊：約121,778棟／半壊：約280,000棟以上
- 特徴：最大高さ40メートルに達する津波が東北地方を中心に襲い、広範囲で甚大な被害をもたらした。この津波の影響で原子力発電所が深刻な事故を起こし、放射性物質の放出による環境汚染と長期的な避難が必要となった。大規模な避難生活を余儀なくされ、復興・再生には現在も継続的な取り組みが行われてあり、防災・減災対策の見直しやエネルギー政策にも大きな影響を与えた。
時代背景やその後の耐震基準の変更により単純な比較は難しいものの、関東大震災では昼食時に多くの家で火を扱っていたことや、火災旋風（火災による熱と風が渦を巻いて発生する旋風で、関東大震災では高さ約100メートルに達したとされています）という特殊な現象が重なり、一カ所で3万8千人もの方が焼死するという甚大な火災被害が発生しました。
一方、阪神・淡路大震災や東日本大震災では、冬季または寒い時期に発生したことに加え、空気の乾燥や暖房器具の使用が火災被害を拡大させる要因となったと考えられます。
阪神・淡路大震災から学ぶ通電火災対策と事前準備の重要性
震災による火災を防ぐために、特に重要なのは通電火災の防止です。通電火災とは、停電中に電気が途絶えた状態の電気器具や配線に電気が復旧した際に発生する火災を指します。地震が発生すると、家具が倒れたり、電化製品が落下して電気器具や配線が損傷することがあります。これにより、電気器具が正常に機能しなくなり、電気が復旧した際にショートやスパーク、過熱などが起こり、火災の原因となることがあります。特に、水槽の水や飲み物がこぼれ、コンセントや損傷した配線にかかると、電気が復旧する際に危険な状況が生じます。また、ガスが漏れている状態で通電すると、ガスに引火し大規模な火災を引き起こす可能性もあります。
阪神・淡路大震災では、建物火災の原因が特定されたうち、約6割が通電火災によるものであったことが報告されています。このことからも、通電火災の防止がいかに重要であるかがわかります。地震後に停電が発生し、電力が復旧する際には、通電火災のリスクが急激に高まるため、確実な対策を取ることが求められます。
この通電火災を防ぐためには、まず地震発生時や停電後には電気器具のプラグをコンセントから抜くことが重要です。特に、長時間の停電が予想される場合は、使用中の電気器具をコンセントから外し、電気が復旧した際に火災が発生しないように注意しましょう。また、最も確実な対策として、ブレーカーを落とすことが推奨されます。特に、地震が発生した際に避難所に避難する等で自宅を離れる際には、忘れずにブレーカーを落とすことが重要です。
通電火災の危険性を忘れないためには、家族全員にその重要性をしっかりと伝えることが大切です。家族全員で事前に避難時の行動計画を立てておくことが、震災時の冷静な対応に繋がります。また、避難時に忘れないようにするために、玄関先や非常用持ち出し袋に「ブレーカーを落とす」といったメモを貼っておくことも効果的です。このような準備をしておくことで、地震後に慌てずに対応でき、通電火災を防ぐための対策が迅速に取れるでしょう。
さらに、震災時の火災を防ぐためには、平常時から周囲の方々に通電火災の危険性について注意喚起を行うことが重要です。地域の防災訓練や消防訓練に参加し、災害時の対策を確認することで、より安全な環境を作り出すことができます。震災による火災被害を一件でも減らすために、日常生活の中で意識を高め、災害時に適切な行動が取れるように準備しておくことが不可欠です。震災は予測できない出来事ですが、事前にしっかりと備えることで、被害を最小限に抑えることが可能です。
